マスメディアこそが虚業だった

リクルート事件が発覚した当時、朝日新聞をはじめとするメディアはさかんに「濡れ手に粟」という言葉を使った。値上がりが確実な未公開株というのは、上場後に売れば確実に利益が出る。そういう株を場合によってはリクルートファイナンスの融資つきで配るということは必ず裏に何かある。具体的に言えば政治家や官僚にこの株を配った理由は、リクルートという新興企業がより有利に事業を展開できるように規制を緩和してもらうためだったのではないか、、、というわけだ。
そして、この「濡れ手に粟」という言葉とともに、メディアはリクルートに対して「虚業」、江副浩正に対して「虚業家」のイメージを植えつけることに力を注いでいた。
ま、たしかに広告業というのは虚業ではある。が、そういうなかでもリクルートというのは営業力でのし上がってきた会社で、むしろ実業に近かったと私は思う。それはこの会社が実業界に多くの人材を輩出してきたことが証明している。

そしてむしろ、、、
虚業だったのはマスメディアの方なのだと私は最近、思うようになった。
いまマスメディアはどこもかしこも苦境に陥っている。その最大の原因は、よく知られている通り広告収入が激しく落ち込んでいることにある。
では、マスメディアにとって広告収入とは何だったのか。
たとえば新聞。少し前まで、朝日新聞に15段（一面）の純広告を出すのなら3,000万円ぐらいはかかっただろう。もちろん原稿製作も広告主側の負担である。つまり新聞社側は広告主が持ち込んだ原稿を印刷するだけで莫大な広告収入を手にすることができた。これはもうアホのよーにボロい商売で、それを長年続けてきたわけだ。
もちろん広告主にしても、それだけの投資をするわけだからレスポンスがないと困るが、日本経済が右肩上がりの時代はそれで十分に元が取れただろうし、広告媒体も４マスを中心にきわめて選択肢が少なかった。したがって広告料金は媒体社側主導で、いま考えると非常に高く設定することができた。そしてこのとんでもなく利益率の高い広告収入がマスメディアの高コスト体質（=高賃金）の源泉となっていた。

ところがweb広告の登場によってこの構造が根本的に崩れてしまった。
競争原理のほとんど働かない寡占市場のなかで高止まりしていた4マスの広告料金は、突如、調整局面に入ってしまい、しかも需要と供給のバランス、いわゆる神の見えざる手によって、この右肩下がりのトレンドがどこまで導かれていくのか見当もつかない。
それもそのはずで、なにしろwebは広告の効果を広告主にはっりきと見せてくれる上に、消費者がどんな行動をとるのか、どういう層なのか、、、などなどを細かくトラッキングしたデータまで出てくる。一方、もちろん既存メディアの広告ではそんなデータを出すことはできない。
つまり、webの登場によって広告ビジネスは虚業から実業へと質的変化を遂げてしまったのであって、言葉を変えれば「マスメディア広告」という虚業の化けの皮が剥がれてしまったのである。
なんのことはない。リクルートに虚業というレッテルを貼りつけたマスメディアこそがとびきりの虚業だったことが明らかになってしまったのだ。
ま、こんなことを書けば、「ふざけるな。われわれは権力を監視するジャーナリズムとして世の中になくてはならない存在だ」と激怒する記者がたくさんいるだろう。だが、実際には彼らは記者クラブという談合組織の中で権力と癒着する発表ジャーナリズムに堕し、この部分でも読者や視聴者に対して大ウソを撒き散らかしてきた。しかしそのウソもブログやツイッターの普及によって暴かれはじめている。
要するにマスメディアという虚業モデルは、もはやあらゆる面で信用が崩壊してしまっているのであって、となればその行きつく先は消滅しかない。それは必然的帰結である。